副業で占い師をはじめると平均３年で本業の給料を超える/コラム

　ほしよみ堂は原宿を本店に全国９店舗を展開しています。なかでも札幌と浅草は、占い師が足りていません。両店とも今年に入ってお客さんが倍に増えました。ということで占い師を急募しています。

◆札幌店
https://sapporo.hoshiyomido.com/recruit

◆浅草店
https://asakusa.hoshiyomido.com/recruiting/

　他の店舗はおかげさまでなんとかなっています。原宿本店もブースを増やしました。コロナ禍を乗り越えて、ほしよみ堂は勢いを増しています。売上が伸びれば、それを広告宣伝費に当てますからさらに知名度が広がって、相乗効果をもたらすのです。

　ご存じのように「副業禁止」という会社がかなり減っています。そして、ダブルワークをはじめる会社員がものすごく増えています。大手メーカーでさえ、副業規定の見直しをしているのです。どの会社も売上が減って十分な残業代や手当てを払えなくなっているためでしょう。「絶対に副業をするな」とは言えない時代背景。ですから、いま、ダブルワークをしている会社員がものすごく増えているわけです。

とはいっても現在の日本では、８割の企業が副業に規制をしています。会社に申告をすれば、許可がおりる場合もありますが、いきなり上司に向かって「給料が安いのでアルバイトしていいですか？」とは聞きにくいですよね。もちろん、相談しただけで解雇にはなりません。認可制で副業を許可する会社もいくつか条件があったりします。

・法律や公序良俗に反しない。
・会社の資産を無断で利用しない。
・本業の遂行に支障をきたさない。
・副業により会社の名誉を傷つけない。

などです。副業やってもいいけど、会社には迷惑かけないでね…という意味です。

　ただし、『労働法』に副業に関する規定は存在しないのです。つまり、副業がバレても法律には触れません。ですから、「副業を見つけても解雇はできない」ということなんですね。ただし、就業規則で禁止されていたら、懲戒処分の対象になるかもしれません。さらにいうと労働者の就業時間外は、基本的に自由な時間なのです。

とはいえども、強引に副業を始めることで出世に悪影響があったり、風当たりが強くなるかもしれません。サラリーマンの副業が会社にバレるのはどんなタイミングかというと、住民税絡みの５・６月です。副業収入が年20万円を超えるとサラリーマンでも申告が必要です。給与以外の所得を申告することで、会社に知られてしまうらしいです。

　ただし、この20万円という金額は【所得】であり、その収入を得るために支払った必要経費を差し引いた金額です。

たとえば、

副業の売り上げが合計で30万円だったけど、その売り上げのために経費が20万円掛かった…

という場合には差し引き10万円が所得です。

　この場合、確定申告は必要ないということになります。ですから、日頃からいくら経費が掛かったかを把握しておく必要があります。美容代や交通費など、「これは経費かな」と思ったら領収書を保存しておきましょう。

　じつは、ぼくのお弟子さんにもサラリーマン副業の占い師はめちゃめちゃ多いです。毎月平均５人のペースで増え続けています。年間で60人くらい占い師を輩出していますが、そのなかでサラリーマンの人が約45人くらいですかね。副業占い師はバレませんが、稼ぎが多くなって会社を辞める人が多いんです。はじめたばかりのころは月に５万程度の副収入ですが、副業で３年ほど占い師をやると本業の給料を超えてしまうからです。